転職で年収を下げてもよいのでしょうか？
良いとすれば、どの程度なら許容できそうでしょうか？
本記事では、転職で年収を下げてもよいケースとどの程度の減額なら許容できるのかの考えをまとめました。
本当に転職で年収を下げてよいのか将来の計画などと合わせて考えましょう！
年収を下げるべきなのかどうか慎重に考えて判断してください。
本記事は下記のような方におすすめです。
年収を下げて転職する人はどれくらいいるの？
年収を下げて転職する人はどれくらいいるのでしょうか。
厚生労働省の資料によると転職で賃金が減少した割合は33.9%とのこと。
1割以上の減少も25.2%もいるということで大幅な減額を受け入れてでも転職する人は一定数います。
ただ、年齢別を見てみると50~64歳くらいの方々の方が減少幅が大きくなっているので、一定資産を築いて老後の計画まで見えてきた人が減額を許容しているようにも見えます。
20~34歳くらいの若い年代で言うと29~30%くらいの方が減額を許容して転職していそうですね
転職で年収はどれくらい下げてもOKか
転職で年収を下げることをいくらまで許容できるでしょうか。
許容できる年収についてまとめました。
現状の収入・収支計画や貯金の状況によって異なる
結論、現状の収入や収支計画によって異なりますし年齢やどの程度老後に資産を残したいかでも変わってきます。
下記のように様々なケースがあります。
ローンはいったんない想定で記載していますが、ある場合は別途考慮する必要があります。
また、年齢や今後子どもができる予定があるかなどでも変わってきます。
| 世帯年収(手取り) | 年間生活費 | 金融資産 | 減額許容 |
|---|---|---|---|
| 500万 | 350万 | 300万 | 50~100万 |
| 500万 | 450万 | 100万 | – |
| 500万 | 400万 | 2,000万 | 50~100万 |
| 700万 | 400万 | 1,500万 | 150~250万 |
| 800万 | 500万 | 3,500万 | 200~300万 |
年収がそこまで高くなくても金融資産が一定あればそこまで貯蓄しなくても済むので大幅に減額しても問題ない可能性もあります。
逆に年収が高くても生活費が多かったり金融資産が少なく資産形成したいと考えれば減額はあまり許容できないかもしれません。
個人的にはできれば50万円以内に抑えたい
僕の意見ではよほど年収が高く生活費との乖離がない限り、転職での収入減少は50万円以内に収めるのが無難だと考えています
理由としては
・年収減少がモチベーションの低下につながる
・一度大きく年収を下げると昇給次第で次の転職で年収を上げづらくなる
・将来の資産形成に大きな影響が出る
・趣味やいざとなったときに使いたいお金がが減少する
・生活水準に影響が出て幸福度が下がる可能性
といったあたりが挙げられます。
一度生活あげてしまった生活水準を元に戻すのは難しいです。
生活費を減額できたとしても、生活の質が下がり満足度が低下する可能性があります。
あなた自身のストレスになってしまわないかなども考慮して本当に転職で給与を下げるべきかどうか検討しましょう
年収を下げる転職をしてもOKなパターン
■年収を下げる転職をしてもOKなパターン
・年収よりも得られるスキル・経験を優先する
・仕事環境や福利厚生が優れている
・副収入が安定的に見込める
・もう貯金しなくてもよいほどの金融資産がある
・年収を諦めてでも挑戦したい夢・目標がある
年収よりも得られるスキル・経験を優先する
スキル・経験を優先することで、一時的に年収が下がったとしても将来的に年収を上げられる可能性があります。
将来を見据えて年収を大きく上げられるのであれば一時的な減額は気にならなくなります。
スキル・経験を優先したからといって必ず年収を上げられるわけではないのでそのスキル・経験の市場価値を見極めましょう！
しっかりとキャリアプランを立てたうえで判断してください。
別記事でキャリアプランが立てられない時の対処法についてまとめているので興味があれば併せて読んでみてください。
仕事環境や福利厚生が優れている
フルフレックスやフルリモートなど仕事環境が整っていると生活のしやすさがかなり異なります。
フルフレックス・フルリモート環境であれば減額を受け入れる人も多いです。
また、福利厚生についても同じことが言えます。
退職金/休暇が多い/子育て支援が充実/社員食堂/時短勤務
など様々な福利厚生や制度が魅力的で年収を下げるだけの価値があると考える人もいます。
副収入が安定的に見込める
副業や投資による配当収入などで毎月10万円以上あると会社で得る収入は生活費と収支プラスマイナスゼロでも十分貯蓄可能です。
副収入が安定的に見込めて十分な金額があれば会社での収入が減額されたとしても生活に困ることは少ないです。
これから副収入を作りたい、資産を築いきたい方は下記記事で紹介している書籍「ガチ速FIRE」がおすすめなので併せて読んでみてください
もう貯金しなくてもよいほどの金融資産がある
例えば、金融資産が5,000万円あると一般的には老後の心配もないですし何か心配事にも備えられる可能性が高いです。
投資などを実践して配当で年間税引き後100万円以上得られる可能性もあり、金融資産がお金を生んでくれる状態を作れるかもしれません。
十分な金融資産があれば生活費ぎりぎりの年収でも十分やっていけますね！
年収を諦めてでも挑戦したい夢・目標がある
夢や目標に挑戦しないと将来後悔する要因にもなります。
年収を諦めてでも挑戦したい夢・目標がある場合はチャレンジするのもありです。
無謀にチャレンジするだけでなく、前述した副収入や金融資産を一定確保しておくなどリスクヘッジしておくと気が楽になります！
【まとめ】年収を大きく下げる場合は将来の計画を立てたうえで決断しよう
年収をどこまで下げてよいかや、年収を下げてもよいケースなどを見てきました。
前述したように、大幅な年収ダウンは将来の資産形成や現在の生活の満足度にも影響するので慎重に判断してください。
また、並行して本当に年収を上げる方法がないのかも考えておきましょう。
別記事で転職で年収を上げる方法についてまとめているので、年収UPを諦めたくない方はこちらも併せて読んでみてください。
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